2003年10月に東京商船大学と東京水産大学が統合して誕生した東京海洋大学は、海洋・海事・水産分野の教育・研究を担う日本で唯一の海洋系総合大学である。東京海洋大学自体の歴史は浅いが、それぞれの前身である三菱商船学校、大日本水産会水産伝習所の創設は、明治時代に遡り、その歴史は140年を迎えようとしている。
2011年には、日々増大するデータ量に対応するため、運用・管理工数の低減とパフォーマンスの向上を実現することを目的として電子計算機システムの更改を行った。
統合型メールシステムの導入でサーバー台数を大幅に削減し、管理・運用工数を低減。 属人的な管理からも脱却した。
- 物理サーバーの台数を減らして仮想サーバーでの稼働に
- システム管理者の物理的なリソース不足を解消
- メールシステムでパフォーマンスも大幅に向上
情報システムを管理・運用が大きな課題
東京海洋大学は、「海洋分野で世界をリードする人材を育成する」ことを使命とし、海洋に関する基礎的・応用的な研究の推進、科学技術の発展・社会貢献などに寄与している。
最近は、東日本大震災の復興支援にも注力しており、福島第一原発の事故によって高濃度の汚染水が大量に投棄されたことが大きな社会問題となっているが、その影響を調査するために練習船や施設・設備などを活用し、高精度の観測を継続して行っている。この調査結果は、海洋の環境保全や水産業の復興支援に欠かせない基礎的なデータとなっている。
同校の情報処理センターは、旧東京商船大学と旧東京水産大学に設置していた情報処理センターを引き継ぎ、情報処理センター越中島地区、情報処理センター品川地区として設置されている。両地区の同センターは合わせて3名の兼任教員、2名の技術系職員、数名の補佐員が在籍し、全学の情報システムの管理・運用を行っているが、教員は兼務であることにより全力を注力することが難しい状況にあり、以前からシステム管理者の物理的なリソース不足が大きな課題となっていた。
リプレースで情報システムをシンプルに
「この課題を解決するために、まず複雑な情報システムをリプレースでシンプルにして、管理・運用工数を削減しようと決めました。その第一歩としてブレードサーバーを導入し、物理サーバーの台数を減らして仮想サーバー上で稼働するようにしました。これにより、物理サーバーの管理・運用工数をかなり低減できました」と海洋工学部教授（理学博士）で情報処理センター副センター長の吉岡諭氏は説明する。
また、メールサーバーもPOPやSMTPなどプロトコルごとにサーバーを構築・運用していたので、これも統合することに決めた。「メールシステムだけで7台のサーバーを運用しており、多くはオープンソースのソフトウェアを利用していました。メーリングリストについては、学内で独自開発されたソフトウェアを利用していたので、MLの追加や管理者の変更、各MLごとのコンフィグの変更などはサーバー管理者でもある開発者にお願いしてきました。そのため、メールシステムだけで複数のサーバー管理者が存在し、工数を増大させる一因になっていました。」（吉岡氏）。
統合型のメールシステムを導入すれば、サーバーの台数が大幅に削減できるほか、管理・運用工数の低減も可能だ。さらに、属人的な管理からも脱却できる。
海洋工学部 教授
理学博士
情報処理センター副センター長
吉岡 諭氏
多くのシステムインテグレーターがディープソフトを選択
東京海洋大学は国立大学法人であるため、大学が要件をまとめた仕様書に沿ってインテグレーターが市場に流通しているさまざまなソリューションを組み合わせて提案書を作成し、その中から最も要望に添った提案に与えられる加点と入札金額による総合判定で納入業者が決定される。今回東京海洋大学は、各インテグレーターに「新しいメールシステムに使い方を合わせるのではなく、これまで運用してきたシステムを可能な限り踏襲したい」という考えに基づき現行の運用ポリシーを細かく記載した具体的要件を出した。
「多くの提案書が届きましたが、ふたを開けてみると、多くのシステムインテグレーターがディープソフトのメールソリューションを選択していました。これには驚きましたね」と、吉岡氏は証言する。
ディープソフトが提供しているMailSuiteは、独自開発のメールエンジンと多機能なWebメールを搭載した統合型メッセージングソリューションで、開発メーカとしてユーザーニーズに合わせたカスタマイズを実施することが大きな特徴でもある。そのため、パッケージ製品でありながら、柔軟性に顧客ニーズを実現することができるという点が、東京海洋大学で運用されてきた独自開発のメーリングリスト機能をそのまま引き継ぎたいという要件に対しても有効だった。
ネットワークやシステムを構築するシステムインテグレーターにとって、顧客の要望を実現できる製品・ソリューションであるというだけではなく、手離れのいい商材なのかという点も重要となる。その点においても、ディープソフトの製品は扱いやすい。
ネットワンシステムズのエリア・パブリック事業グループ・技術本部・第3技術部・第1チーム・エキスパートの福原忠道氏は、ディープソフトについて次のように語った。「製品の機能はもちろん、支援体制が非常に充実しています。お客様の要望にきちんと応えるだけでなく、打ち合わせの際にも『できること』と『できないこと』を明確に提示します。仮に、持ち帰り事項があっても素早く対応してもらえるため、非常に助かっています」
情報処理センター・技術専門職員清水さや子氏は、「導入前には何度も何度も打ち合わせを繰り返し、求める仕様や運用方法について細かく細かく聞かれました。しかし、そのおかげで導入後に想定通りのメールシステムになっていました。リプレイスを行うと、一般的なシステムでは運用時にトラブルが発生することもあるのですが、今回のメールシステムに関してはほとんどありませんでした。また、導入前の提案時から導入後のサポートまで常にレスポンスが早いのでとても助かります」と証言する通り、営業支援だけではなく技術支援も手厚い。導入後のシステムについては、開発エンジニアが実際にサポートに当たっている。
ディープソフトでは、国内でソースコードを開発・管理しており、必要に応じてすぐにエンジニアが対応する。一般的な仕様の確認から不具合への対応パッチの提供などもサポート窓口を介して開発のエンジニアが行っている。「システムインテグレーターとして様々な製品を取り扱いますが、ディープソフトさんは導入後のサポート対応が本当に早いですね。仕様回答もそうですが、バグ修正や軽微なカスタマイズなども早ければ即日対応してもらう時もあります。」とネットワンの福原氏。販売する側も、ディープソフトの万全の支援体制があるからこそ、安心して顧客に提案することができるのだ。
さらにディープソフトのソリューションは、メールシステムの統合化を実現することでコスト削減も実現できるため今回のような入札案件ではコスト競争力があるとも言えるかもしれない。多くのシステムインテグレーターがディープソフトを選択するのには重要なポイントとなり得るだろう。
ネットワンシステムズ
エリア・パブリック事業グループ
技術本部
第3技術部 第1チーム
エキスパート
福原 忠道氏
情報処理センター
技術専門職員
清水 さや子氏
パフォーマンスの向上
使いやすいインターフェースも好評
メールシステムをMailSuiteに入れ替えた後、懸念していた独自開発のメーリングリストからの移行についても、同校の仕様要件通りのものとなり、パフォーマンスも大幅に向上したという。「これまでは、ファイルを添付して『一括送信メール』を送ると、メールが遅延するという状況になっていました。そのため、学内のルールで添付メールは出さないと決めて運用してきました。しかしMailSuiteになってから、ファイルを添付したメールが問題なく送受信できていて、遅延もありません」と清水氏。その発言について吉岡氏は「"添付メールNG"のルールは撤廃しました」と続けた。MailSuiteを導入したことで、メーリングリスト利用時のユーザーの利便性も向上したと言える。
また、Webメールのインターフェースについても学内のユーザから使いやすいと好評のようだ。これまで、同校ではPOPをつかったメールの利用がほとんどだったが、メールクライアントの設定だけでヘルプデスク業務の増加を招く要因の1つとなっていた。情報処理センターでは、OutlookとThunderbirdについての接続についてはサポートしているが、それ以外のメールクライアントについては、ユーザーの自己責任で利用させている状況だ。
しかしWebメールであれば、インタフェイスは共通で且つ直観的な操作が可能であり、インターネットがつながる環境であれば利用できるという利便性もある。Webメールのユーザーが増えれば、ヘルプデスク業務の負担もさらに軽減できると期待されている。
さらに、同校ではShibboleth連携によるシングルサインオンなど実現したい要望もあるが、ディープソフトはすでに対応実績を持っており、安心して利用し続けることができそうだ。管理工数を低減するだけではなく、ユーザーへの利便性向上にも大きく役立っているMailSuiteを、東京海洋大学は今後も活用していくことだろう。
東京海洋大学所蔵
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