2つのメールシステムが稼働していたため運用管理工数が課題だった

前回のリプレースでは、全学生向けと新規のメールホスティングユーザーとなるドメインに提供されるメールシステムについてはMailSuite、継続してメールホスティングシステムを利用するドメインには引き続きアプライアンス型メールサーバーというように、それぞれの役割を分けて運用することになった。しかし、メールシステムの運用管理工数という観点から見ると、製品が異なる2つのシステム管理を余儀なくされ、煩雑な作業も増えていった。

そこで、今回のリプレースでは、長年同一のメールシステムを利用してきたユーザーにはWebメールインターフェイスが変更になったり、アドレス帳の個人データなどは手動による再設定が必要になったりと移行時における負担を課してしまう代わりに、メールシステムの運用管理工数を軽減できるよう、両メールシステムを同一システムとして統合することが、大きな目標として掲げられた。

また、前々システムでも学内メールホスティングシステムとして稼働してきたアプライアンス型メールサーバーだが、いくつかの課題があった。アプライアンス型では、サービスの重要性に合わせて柔軟にメールシステムを構成することが難しく、メールサーバーとしてのメンテナンスや障害が発生した際に、長時間のサービス停止を引き起こすことがあった。また、障害発生後の対応についても、海外の開発元メーカーとのコミュニケーションを直接取ることができず、バグレポートからバグ認定、そして修正パッチのリリースまで待たなければならないことが多かった。

同センターでは、6名の常勤スタッフと3名の教員がメールシステムの運用管理を行っており、両メールシステムのユーザー数は5万ユーザーにものぼっていたため、限られたリソースで運用し、利用者からの要望に日々応えるには非常に重いシステムとなっていた。

柔軟なカスタマイズができユーザーが求めるメールシステムを構築

入札の結果、日本電気株式会社（以下NEC）が落札し、東京大学情報基盤センターの統合メールシステムには、ディープソフトのMailSuiteが導入されることとなった。これまではMailSuiteの他、アプライアンス型サーバーと連携するWebメール用のソフトウェアやVirusメールとスパムメール対策用のソフトウェアなど、複数のメーカーの製品が稼働していたが、すべてそれらの機能もMailSuiteに統合されたため運用工数も大幅に削減される。

「これまでは、スパムメールに対する例外設定をする際も、2つのメールシステムについて設定しなければいけませんでした。複数の製品を運用していると似たような管理画面とは言え製品が異なりますので、習得すべき製品知識と実作業の工数が単純に2倍になっていました。このようにメールシステムを統合することで、運用管理工数は大幅に減ったと感じています。」（丸山氏）。

また、MailSuiteはSMTPやPOP、Webメールモジュールなどはすべて独自開発されており、そのソースコードもディープソフトが国内で所有している。そのため、何か不具合が発生した際でもすぐに同社のエンジニアが対策を行うことが可能である。外資系のベンダーの場合など、障害発生時に本国にエスカレーションを行い、その対策に数週間を要するケースも少なくない。

「新システムでは、障害の連絡をして翌日には直ってるという場合もあります。また、メールシステムの振る舞いやGUI周りの相談についても、すぐに対応してもらえます。アプライアンス型に収容されていたホスティングユーザーにはシステム移行時に負担をかけてしまいましたが、メンテナンス時のサービス停止時間の削減や不具合修正期間の短縮化によって少しでも報いていきたいと思います」と丸山氏。

パッケージ製品でありながら、柔軟なカスタマイズで細かな顧客のニーズを実現することにも定評があることが同製品の特長である。今回のシステムでは、ドメイン管理者や一般ユーザーが自分自身で管理する設定情報をWebインターフェイスからバックアップ及びリストアできる機能も要求仕様として求められていたが、カスタマイズで実現したこともその一例である。顧客が求める独自の仕様にも応えられるメールシステムを構築するには、このような柔軟なカスタマイズの体制がなければ、実現することは難しい。